講座番号 | 0601023 |
期間 | 2024年4月9日 ~ 2024年6月11日 |
回数 | 5回 |
曜日 | 火 |
時間 | 15:00~16:30 |
定員 | 40 名 |
一般料金 | 12,500円 |
会場 | 三鷹サテライト教室 |
銀行、保険会社、証券会社は、基本的に普通の株式会社であり、倒産のリスクに晒されている。このため、販売業者が破綻した場合に、自分が購入した金融商品がどうなるかを知っておく必要がある。また、金融商品を販売する業者は、自分に都合の悪い情報を隠したりして、リスクを小さく見せるインセンティブを持っている。しかし、成人してからの余命が70年前後あり、退職しても30年近く生きていく現在において、「滅多にない稀な事故」に直面する可能性は当然存在する。そこで、普通は業者が説明したり想定したりしない状況における金融資産のリスクを解説し、それへの対処方法を考える。
日程 | 内容 | |
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第1回 | 2024/04/09 | 預金とその類似商品に隠されたリスク |
第2回 | 2024/04/23 | 保険商品に隠されたリスク |
第3回 | 2024/05/07 | 債券、株式、投資信託に隠されたリスク |
第4回 | 2024/05/21 | FX、暗号資産に隠されたリスク |
第5回 | 2024/06/11 | 金融商品販売業者との付き合い方 |
深尾 光洋
(ふかお みつひろ)
経済学者・慶應義塾大学名誉教授・元本学教授、EY新日本有限責任監査法人社外評議員、東京地裁専門委員
1951年7月 岐阜市に生まれる
1974年3月 京都大学工学部卒業
4月 日本銀行入行
1978年9月 ミシガン大学経済学部博士課程に入学
1981年5月 同大学Ph.D.取得
1981年6月 日本銀行 金融研究局(現、金融研究所)
1983年8月 経済企画庁 調査局
1985年9月 O.E.C.D.経済統計総局 金融財政政策課エコノミスト
1987年9月 日本銀行 金融研究所調査役
1989年7月 同 外国局調査役
1991年7月 O.E.C.D.経済局 通貨金融課シニア・エコノミスト
1994年5月 日本銀行 調査統計局企画調査課長
1996年5月 日本銀行調査統計局参事
1997年4月 慶應義塾大学商学部教授(~2017年3月)
1999年4月 日本経済研究センター主任研究員(兼任) (~2010年3月)
2005年6月 日本経済研究センター理事長(兼任) (~2010年5月)
2011年7月 経済産業研究所プログラムディレクター(兼任) (~2016年3月)
2017年4月 武蔵野大学経済学部経済学科教授(~2022年3月)
2019年8月 EY新日本有限責任監査法人社外評議員 監査委員長(現職、兼任)
2020年9月 東京地方裁判所 専門委員(現職、兼任)
専 門:国際金融論、金融論、コーポレート・ガバナンス
審議会等:政策金融改革ワーキングチーム委員、地球温暖化問題に関する懇談会中期目標検討委員会委員(2008-09)、金融審議会専門委員(2000-11)
主な著書・論文
1983年「為替レートと金融市場」東洋経済新報社(日経経済図書文化賞受賞)
1990年「実践ゼミナール国際金融」東洋経済新報社
1995年 Financial Integration, Corporate Governance, and the Performance of
Multinational Companies, Brookings
1997年「企業ガバナンス構造の国際比較」日本経済新聞社(森田泰子氏との共著)
1998年「財政投融資の経済分析」日本経済新聞社(岩田一政氏との共編著)
1999年「コーポレート・ガバナンス入門」、ちくま新書
2000年「ゼロ金利と日本経済」、日本経済新聞社、(吉川洋氏との共編著)
2001年「日本破綻」、講談社現代新書
2003年「検証銀行危機」、日本経済新聞社、(日本経済研究センターとの共編著)
2003年「生保危機の真実」、東洋経済新報社(日本経済研究センターとの共編著)
2006年「中国経済のマクロ分析」、日本経済新聞社(編著)
2010年「国際金融論講義」、日本経済新聞出版社
2012年「財政破綻は回避できるか」、日本経済新聞出版社
2014年「金融財政システム危機の発生メカニズムと予防・対処方法」、澤田康幸編『巨大災害・リスクと経済』第7章、日本経済新聞出版社
2018年 “Financial Market Efficiency: A Comparative Perspective,” in Dongchul Cho, Takatoshi Ito, and Andrew Mason ed., Economic Stagnation in Japan: Exploring the Causes and Remedies of Japanization, Edward Elgar Publishing.
2022年“Is There a Trade-off between COVID-19 Control and Economic Activity?:
Implications from the Phillips Curve Debate,” Asian Economic Policy Review, Volume 17,
Issue 1, January.